韓国の記憶 #15
KOUDA YUJI

20001222

15.) キムチについて

農協キムチは日本のキムチ市場を制覇できるだろうか──。
日本の一般業者だけでなく、自衛隊や全国農業共同組合連合会(全農)にも納品されている農協キムチは最近、インターネットの販売サイトにも堂々とお目見えした。10月末からは三越にも供給されている上、電子郵便局を通じて東京都内の会員にも販売されている。これまで自衛隊、全農、販売サイト、郵便局、デパートは、韓国のキムチが侵入できない"聖域"だっただけに、農協キムチの躍進に関心が集まっている。

農協キムチが"聖域"を崩す
農協の日本現地法人・農協インターナショナルはこのほど、海上自衛隊に大根キムチを1カ月に2トンずつ納品し始めた。これに先がけ、5月からは陸上自衛隊にも白菜キムチを供給している。自衛隊への供給について農協は、「韓国キムチの品質が日本政府から認められた」と自負しており、自衛隊側も週刊誌とのインタビューで、「隊員のスタミナを強化するため、割高だが品質の優れた韓国キムチを選んだ」と語ったこともある。また農協は、全農のA−COOPにも今月からキムチを供給している。全農が外国食品を取り扱うのはこれが初めてで、他の食品の進出の足がかりも作っている。

販売方式も多様化
10月から郵便局と手を組んでキムチの通信販売を開始した。信越郵便局のエリア内の会員8万5000人にキムチを紹介するカタログを送った結果、販売開始から1カ月で約3400個(1.5キログラム基準)の注文が殺到。来年は今年の売上高の20倍以上を目指すという。テレビホームショッピングへの進出も本格化している。先月18日にテレビ東京を通じて8分間の広告を打ったところ、約1100個が売れた。1秒当たり2個以上が売れた計算になる。近く他の民放局を通じてもキムチ販売に乗り出す計画だ。サイバー空間にも進出、活動の場を広げている。最大の販売サイト・楽天市場をはじめ、今月1日からはKDDIの社員1万5000人を対象に、社内イントラネットで同社のキムチが販売されている。

農協キムチの旋風は続くのか
農協キムチの販売は、好調が続くと予想されている。販路の拡大が最大の武器だ。農協は現在、全農と全国販売を協議しているほか、通信カタログのサイバー販売などにも力を入れている。またキムチに含まれるカプサイシンに減量効果があるとして、ダイエット食品として脚光を浴びているのも大きく貢献している。最近、流行の「コチュジャンダイエット」をはじめ、唐辛子入りの辛い食べ物を好む日本人女性が急増していることも、キムチ人気を後押ししている。一方、今年10月までの農協キムチの日本向け輸出額は、前年同期比で15%以上増加した630万ドルに上る。同社では、「韓国キムチのブランド価値さえ高めれば、日本キムチを抑えられる」と話しており、この先、本場・韓国キムチが日本人にどこまでアピールできるかが注目されている。

つづく

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